物価上昇・円安への対応、複利効果享受のため資産運用は必要!

物価上昇・円安への対応、複利効果享受のため資産運用は必要! 金融投資

10年前に資産運用を始めました。

株式や外貨建て資産の運用によって、物価上昇や円安に対応することができ、複利効果による利益を得ることもできます。

日本銀行は消費者物価指数の2%上昇を掲げ、インフレに導こうとしています(なかなか達成できそうにありませんが)。

インフレになったときに現金の価値は減少します。

物価上昇への対応

現金100円で買えた物が、物価が上昇して120円になると、現金100円で買えなくなります。

しかし、現金100円で株式を買っていれば、物価が上昇しても、株式の価値も上がるので、現金に換えて買うことができます

物価は下落することもありますが、以下のように、基本的には、上昇しています。0%を超えていれば、その年の物価が上昇していることを示します。

消費税率が上がると、物・サービスの価格に増税分が上乗せされるので、物価が上昇します。1990年、1997年、2014年の上昇は、消費税導入、5%、8%の増税を反映しています。

今年10月に10%に税率が上がります。日本の税率は、以下のように、欧州の先進国に比べると低いため、今後も上がる可能性があります。

(注)国税庁 消費税(付加価値税)の標準税率(2018年1月現在)

円安への対応

1ドル100円で輸入して、買っていた物が、1ドル120円になると、円貨100円で買えなくなります。

しかし、外貨1ドルを持っていれば、1ドル120円になっても、買うことができます。

以下のように、1米ドル100円を超えて、円が高くなるケースはそれほどありせん。食料自給率が40%程度と低く、輸入に頼ると、外貨が必要になり、円安になる傾向があります。

複利効果

早めに資産運用を始めると複利効果は大きくなります。

物理学者であるアインシュタインが、人類最大の発明は複利であると言ったという逸話もあります。

アセット・アロケーション(資産配分)により資産を長期保有した場合、5%のリターンは見込めるでしょう。

毎月給料1万円、半年ごとのボーナス4万円で、年間20万円をリーターン5%で資産運用した場合、以下のように、30年後には2倍以上の複利効果による利益を得ることができます。

元本を増やしたり、期間を長くすれば、更なる効果が期待できます。

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